日本企業の環境に関するコミュニケーションの深化

公開日:2017.11.20

経済学部 / 兼任講師

米田篤裕 MAITA Atsuhiro

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発行日
2017年10月10日
概要
 グローバル市場で事業を行う企業は,世界経済の成長に寄与することがステークホルダーから期待されている。企業は,報告書などによって持続的な成長に向けて配慮した経営を行っていることをステークホルダーに示すコミュニケーションを図る。2012年のリオ+20以降,報告書の記載事項は,従来のコンプライアンス状況を説明する内容のみならず,イノベーションをはじめ企業の活動の情報が持続的成長を可能とする要因の説明であることがステークホルダーから求められている。マルチステークホルダー社会において,ステークホルダーが企業に求めている情報は,グローバル市場の縮小している時期であっても,持続的成長に向けて適正にリスクを削減することを伝えるコミュニケーションでなければならない。本稿は,日本の企業の報告書の記載事項から,環境に関するコミュニケーションの深化を確認する。
キーワード

ESG

自然資本

循環型経済

シェアリング経済

環境ビジネス

イノベーション

Principles for Responsible Investment(PRI)

G4

IIRC

報告書

コミュニケーション

文献等

掲載誌名・書名:

経済研究所年報, 第49号, pp.459-486

公開者・出版社:

経済研究所

書誌コード類:

ISSN: 0285-9718

種類
紀要
言語
日本語
権利情報
この資料の著作権は、資料の著作者または学校法人中央大学に帰属します。著作権法が定める私的利用・引用を超える使用を希望される場合には、掲載誌発行部局へお問い合わせください。

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